研究報告
横浜における分娩後月経再潮に関する研究(第1報)
山本 幹夫
1
,
高谷 秀子
1
,
鈴木 逸子
2
,
佐間田 奏雄
3
1順天堂大学体育学部
2横浜市鶴見保健所
3川崎市御幸保健所
pp.31-34
発行日 1969年8月10日
Published Date 1969/8/10
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1662204482
- 有料閲覧
- 文献概要
- 1ページ目
はじめに
すでに本世紀の初頭より分娩後の閉経(postpartum amenorrhea)については,その期間ならびにこれと授乳との関係などが問題とされてきた。
最近では,わが国でもこの問題を家族計画の指導上留意すべき問題として,不十分な状態ではあるが,いろいろ調査されるようになってきた。Stix,Notestein1)等が家族計画運動の評価の指標として発表した妊娠率=(妊娠数/妊娠危険年数×100)の計算をする場合の妊娠危険年数(閉経期前の女子の結婚持続年数から妊娠持続年数分娩後,閉経期間の不妊期間および別居年数を控除したもの)を算定する場合に,この分娩後閉経期間の定め方が問題とされるようになってきたことは舘2)ものべているが,わが国では十分な資料がないため,あるいは1カ月としあるいは6カ月とするものがあるなど,早急に調査してこれらの決定をする必要にせまられている。
Copyright © 1969, Igaku-Shoin Ltd. All rights reserved.