産業医の立場から—障害者雇用における配慮のあり方

Consideration of the employment of people with disabilities as the industrial physician

はじめに

　産業医は企業のなかで，労働者の職業病や健康障害の発生を防止する目的で労働衛生の3管理を中心として業務を行う．労働衛生の3管理とは，① 就労環境に関する作業環境管理，② 労働者の働き方に関する作業管理，③ 労働者の身体や精神の健康状態の保持増進に関する健康管理である．近年障害者雇用に関する合理的配慮の提供や，労働者の心の健康に関するストレスチェックの義務化など，企業が抱える課題も多様化している．また障害者の雇用に関して，法定雇用率の達成に加えて就労環境に対する具体的な配慮を負担のない範囲で実施することが求められるようになっている．こうしたことにより，産業医はこれまでの3管理に加え，障害者雇用の労働者への就労上の配慮に関する助言を求められる機会も増えると考えられる．

　筆者はこれまで眼科医として，視覚障害者や学習障害者をはじめ，さまざまな障害者に対する情報技術（information technology；IT）機器を利用した情報支援を医療やリハビリテーション，就労や学習の現場で実践し指導を行ってきた^1-3）．また産業医として，労働者がより不調を起こしにくい快適な職場作りとIT機器を活用した新しい形の配慮を実践してきた^4）．本稿ではこれらの経験を踏まえ，障害者の就労や復職に関して産業医の立場としての配慮の方法と，職場における障害の捉え方を，労働衛生の3管理を中心に簡単に解説する．