訪問理学療法からみた退院支援—ここに着目！

はじめに

　2018年4月に診療報酬・介護報酬の同時改定が行われ，その議論の過程で，病院リハビリテーションと退院後のリハビリテーションの連携や情報共有について多くの資料が提示され，重要な課題として挙げられている．医学的リハビリテーションにおける急性期，回復期，生活支援期といった機能分化が進むことにより，病院に勤務する理学療法士（病院理学療法士）と訪問理学療法に従事する理学療法士（訪問理学療法士）が退院支援に取り組む場面が増えている．しかし，双方の理学療法士による退院支援は，必ずしも質の高いものばかりとは言えない．訪問理学療法士から，病院リハビリテーションへの不満を耳にしたことがある一方で，病院理学療法士から，訪問リハビリテーションへの不満を耳にしたこともある．医療保険や介護保険といった制度の違いや，そのなかで担う役割が異なるため，それぞれの想いや考えにずれが生じているかもしれない．退院支援という共通の支援に向け，病院理学療法士，訪問理学療法士の双方が制度や立場，役割を再認識し，相互理解を深めることが大切である．

　筆者は，病院の回復期リハビリテーション病棟勤務を経て，病院併設の訪問リハビリテーションの立ち上げに携わった．その後，訪問リハビリテーション，通所リハビリテーションの管理職を経て，現在は，回復期リハビリテーション病棟や訪問リハビリテーション，通所リハビリテーション，小児，スポーツ，内部疾患などさまざまな分野のリハビリテーションを提供している部門全体の管理職を務めている．本稿では病院と訪問の双方の視点から，理学療法士の退院支援はどうあるべきかについて述べていきたい．