医療・介護関連肺炎

　わが国の85歳以上の高齢者の肺炎による死亡率は，性別にかかわらず若年成人の1,000倍以上で，90歳以上の男性については死因の第1位に位置している^1）．日本呼吸器学会では，肺炎の罹患率・死亡率が決して低くないことから治療補助を目的に，2000年に市中肺炎（community-acquired pneumonia：CAP），2002年に院内肺炎（hospital-acquired pneumonia：HAP）の診療ガイドラインを公表した．しかし，高齢者における肺炎は病院と市中の中間的存在である介護施設などに入所している方にも多く発症し，CAPとHAPの両方の特徴を持っている．そして，医療・介護分野の肺炎は若年者とは異なる予後を示しているため，CAPやHAPのガイドラインでは十分とは言えなかった．2005年に米国胸部疾患学会と米国感染症学会の共同によって発表された医療ケア関連肺炎（healthcare-associated pneumonia：HCAP）という疾患概念に，わが国の特徴的な介護保険や国民皆保険などが考慮され，医療・介護関連肺炎（nursing and healthcare-associated pneumonia：NHCAP）という用語が誕生した^2）．

　日本呼吸器学会におけるHCAPに関する診療ガイドライン作成委員会で検討されたNHCAPの定義を表に示す．