高齢者に対する自助・互助支援体制構築における理学療法士の活動

はじめに

　団塊世代が65歳を迎える2015年問題に対し，茨城県立健康プラザ（以下，健康プラザ）の管理者である大田は「住民自ら学び，力をつけ，自らが社会に役立つことを自覚し，世代を超えた共助の精神で，官民一体となって乗り切る！」覚悟が必要であると述べている．茨城県では2005年より，2015年以降の人口構造の変化に備え，住民から介護予防の実践者を育て，介護予防の一翼を担う住民参加型の介護予防事業「シルバーリハビリ体操指導士養成事業」（以下，養成事業）を開始した．理学療法士は，当初より本事業において実践者を養成するシルバーリハビリ体操指導士養成講習会（以下，講習会）のテキスト作成，運営を行い，さらに講師として，その普及にかかわっている．

　本稿では，養成事業の全体像を紹介し，ヘルスリテラシーの段階的変化の視点からシルバーリハビリ体操指導士（以下，指導士）が主体的活動を行うに至ったプロセスを考察する．