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平成18年度診療報酬改定は理学療法士にとって大変厳しい内容となった.特に看過できないのは,国家試験による資格者ではなく,ある「講習会」受講者にも保険点数の算定を認める,というものである.消費者(患者)のニーズにこたえるという名分が掲げられているが,理学療法サービスの質的保証はいかに担保されるのであろうか?目先のニーズにこたえようとすることが,将来的にはかえって患者へのサービス内容を低下させる懸念と不安が消えないのである.この点については十分な関心をもって対応する必要があろう.
さて,本特集は,上記の「理学療法効果」にかかわる意味でも重要な「脳卒中治療ガイドライン2004」に関するものである.EBMが重要であるとの認識はいまや共通のものとなったが,その具体的展開は十分とはいえないのではないだろうか.理学療法士のかかわる対象の中でも大きな領域である「脳卒中」についてガイドラインが示されたことは,議論のスタートが可能となったという点できわめて重要である.まず,正門論文ではガイドライン策定に当たっての作業過程と概要について述べていただき,エビデンスが乏しい分野こそリハビリテーション医学がなすべき研究領域であるとの指摘をされた.さらに本邦のガイドラインでは医師・統計学者のみが作成にかかわっているので,今後は多くの医療関連職種の参加を求めている.大塚論文では急性期からの理学療法におけるガイドラインとの関係を述べ,脳卒中の病型ごとに適切なリスク管理を行い,可能な限り早期に運動の再学習に取り組むべきであるとの指摘がなされている.三宮論文では,回復期,維持期における立場から,急性期からの連携とチームワークの重要性を論じている.寺西論文では,歩行障害に対する理学療法に関して,ガイドラインにおける推奨項目について詳細なレビューを行い,多角的に検討されている.下肢装具に関するエビデンスの報告がほとんどないという指摘は,臨床上その有用性が明らかなだけに「驚くべき」ことであった.弓岡論文では上肢機能障害に対して,ガイドライン推奨の方法を適用した4症例の分析検討が論じられており,興味深い報告となっている.
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