看護部が主体性をもって取り組むために

はじめに

　社会情勢の変化の波が医療界にも押し寄せてきて週休2日制推進へ向けての発言が盛んです．日本看護協会による1991年10月の調査では，完全週休2日制をとる病院は6％，「何らかの週休2日制」をとる病院は70％であるといっています．

　病院が変革の波にあらわれる時，病院職員の2／3以上を占める看護職員が変革を受け入れるか否かで成否が異なってきます．「4週6休制の成功は看護部がすんなり受け入れてくれたからだ」とある病院の事務長さんが言われているのも大いにうなづけるところです．従って看護部の代表者である看護部長（総婦長）は決断していく時の過程で何を調査し，どのようにもっていけば看護部の利益を損うことなく全体と歩調を合わせて改革していけるか，対応策を常に考えておく必要があります．