巻頭言

　高齢化の進展は，患者の病態像を複合化させる．医療と介護の複合化，急性期と急性期以後のケアニーズの複合化が，病床機能を問わず，いずれの病棟でも進行している．こうした患者のニーズの変化に対応して，看護サービスの経済的評価についても，構造や人員配置という外形的な基準のみから考えるのではなく，患者の状態像（看護必要度）の視点を加味して評価すべきであると考えられるようになった．このような視点から開発されたのが「重症度，医療・看護必要度」であった．

　しかし，本特集で秋山氏が指摘するように，2006年度診療報酬改定において，患者の重症度や看護の必要度を加味しないままに「7対1入院基本料」が新設され，その後の大混乱を招く結果となった．今回の新型コロナウイルス感染症への対応で顕在化したように，急性期の場合7対1以上の人的配置基準を必要とする病棟が存在する．秋山氏が解説している「看護必要度の実情に応じた病棟間・勤務帯間の看護師の適正な傾斜配置の方法論」は，この問題を考えるためのヒントをくれるものである．