肺癌治療のオーバービュー

肺癌の治療方針

　肺癌は現在日本人において癌死の第1位であり，今後，人口の高齢化に伴いその数は益々増加するものと推測される．またCTの普及に伴い早期症例が増加しているが，今なお診断時に手術可能な症例は40%である．肺癌の治療方針を決定するうえで重要なことは，1）臨床病期，2）組織型，3）全身状態（performance status;PS），4）年齢，5）併存症である．基本的には臨床病期と組織型を基に標準的治療を選択するが，PS，年齢，併存症により標準的治療を行えないことが多々ある．

　肺癌のTNM分類を図1，組織型別，臨床病期別の治療方針を図2に示す．肺癌の治療では多くの病期で化学療法が行われる．表1に肺癌治療で頻用される抗癌剤（殺細胞薬），分子標的治療薬，免疫チェックポイント阻害薬とレジメンを示す．進行非小細胞肺癌では，組織型の確定後に上皮成長因子受容体（EGFR）と未分化リンパ腫キナーゼ（ALK）およびROS-1遺伝子検査，PD-L1蛋白発現検査を行って，薬剤選択が行われる（図3A）．