職場での個別健康教育の実践と課題

　健康日本21の目標でもある生活習慣病の一次予防の観点からは，健康教育による生活習慣の改善が極めて重要である^1,2）．一方，個人の生活習慣改善において，「知識の受容」には「マスメディア」の効果が大きいが，「行動変容」を生み出すためには「個別サポート」が最も望ましいといわれている．生活習慣の中でも喫煙はがんの原因としての寄与危険度割合も大きいことが確認されており^3〜6），虚血性心疾患などの動脈硬化性疾患に対する重要な危険因子でもある^7,8）．また，わが国ではいまだ男性の喫煙率が極めて高く^9,10），効果的な禁煙教育の開発が望まれている．われわれは厚生省がん研究助成金中村班において，定期健診時の個別禁煙教育による介入研究を実施してきたので，この研究を通して職場における個への健康教育の実際と有効性，ならびにその留意点と今後の課題について述べる．