学校におけるアレルギー対策の課題と今後の対策

　わが国の学校保健は，昭和33年に制定された学校保健法により，現在の枠組みが構築されている．当時は，寄生虫・トラコーマ・結核などの伝染病やう歯などが，児童生徒の主要な健康問題として認識されていた．一方，近年の社会環境や生活環境の急激な変化により，アレルギー疾患のほか，生活習慣病の兆候，メンタルへルスに関する問題などの新たな健康問題が顕在化してきた．

　平成16年10月，文部科学省は，有識者で構成する「アレルギー疾患に関する調査研究委員会」を設置し，全国の児童生徒のアレルギーの実態調査の実施や，結果の分析・評価，今後の方策の検討を行い，平成19年4月に報告書を発表した(http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/19/04/07041301.htm)．

　報告書では「児童生徒においては，アレルギー疾患はまれな疾患ではなく，学校やクラスに各種のアレルギー疾患をもつ児童生徒がいることを前提とした学校保健の取組が求められる状況にある」との認識が示された．文部科学省はこの報告を受け，これまで学校において散発的に実施されてきたアレルギー疾患対策が，全国で組織的に実施されるよう取組を進めているところである．

　本稿では，学校現場での実態などを踏まえながら，今後の学校保健において重要な位置を占めるであろうアレルギー疾患対策について述べたい．