高齢者リハビリテーション研究会中間報告

　平成12年から実施された介護保険制度は，在宅重視と自立支援を理念として，要介護状態になることや要介護度の重度化を予防して要介護度の軽減を図るとともに，要介護状態となってもできる限り在宅生活を継続することができるよう，保健医療サービスおよび福祉サービスの提供を行うこととして創設された．それ以降，高齢者へのリハビリテーションは主に介護保険を通じて提供されてきたが，必ずしも満足すべき状況には至っていない．このような中，平成15年7月に厚生労働省老健局内に「高齢者リハビリテーション研究会」が設置され，平成16年1月まで7回にわたって議論を行い，今後の高齢者のリハビリテーションの現状と課題，これからの見直しの方向性をとりまとめた．

要介護状態の原因疾患

　介護保険制度では，全国同一の基準により，高齢者の心身の状態に関する詳細なデータをもとに要介護認定が行われるため，要介護度の変化や要介護高齢者の心身の状態について，様々な分析が可能となっている．