災害後避難による健康影響とその対策

緒言

　日本では近年，災害の激甚化・多発化が進んでおり，特に2011年の東日本大震災と東京電力福島第一原子力発電所事故（以下，原発事故）では広範囲かつ長期の避難が生じ，健康状態悪化のリスクが顕在化した．第3回国連防災世界会議（2015年）の成果文書として採択された「仙台防災枠組2015-2030」^1）では，減災のための備えの強化が強調されている．

　近年の災害支援において，リハビリテーション活動の主体は，一般社団法人日本災害リハビリテーション支援協会（Japan Disaster Rehabilitation Assistance Team：JRAT）から，時間の経過とともに現地の地域リハビリテーションの担い手や地域包括ケアシステムへと移行する．したがって，地域で活動する理学療法士の誰もが，自身の居住地近辺で大規模災害が発生した際に支援活動の主体となる可能性がある．