書籍を検索します。雑誌文献を検索する際には「雑誌文献検索」を選択してください。
-
基礎医学系
-
臨床医学・内科系
-
臨床医学・外科系
-
臨床医学(領域別)
-
臨床医学(テーマ別)
-
社会医学系・医学一般など
-
基礎看護
-
臨床看護(診療科・技術)
-
臨床看護(専門別)
-
保健・助産
-
看護教員・学生
-
各種医療職
-
東洋医学
-
栄養学
-
薬学
-
歯科学
-
保健・体育
-
雑誌
高年齢労働者のための転倒・転落事故防止マニュアル
東京健康リハビリテーション総合研究所所長/東京大学名誉教授
萩野 浩(編) 三上 容司(編) 竹下 克志(編)
新興医学出版社
電子版ISBN
電子版発売日 2026年4月30日
ページ数 136
判型 B5
印刷版ISBN 978-4-88002-125-6
印刷版発行年月 2023年4月
書籍・雑誌概要
社会情勢の変化により、
高年齢となってからも就労する労働者は着実に増加している。
その一方で、急激に増加しているのが高年齢労働者による労働災害であり
中でも転倒・転落による事故が占める割合は大きい。
特に、小売業や社会福祉施設といった従来、労働災害の比較的少なかった分野で
労災件数の上昇がみられるところが、現在の特徴となっている。
本書はそうした現状を分析し、転倒・転落事故をどのように予防すべきかを解説した書籍である。
整形外科医、産業医、理学療法士といった医療従事者をはじめ、
労働災害研究者、社会保険労務士、弁護士など
当分野に関連した多くの職種が転倒労災予防に向け数々の知見・対策を紹介してくれている。
・高年齢労働者を雇用している企業の人事労務担当者
・医師、看護師、介護職など労働災害受傷者に対応する医療従事者
・労働行政、安全行政に関わる自治体・機関の方々
上記をはじめ、高年齢労働者により安全・より快適に働いてもらうために
努めておられる方々にとって、有益な1冊となるはずである
目次
序 文 5
第1章 今、増えている高年齢労働者の労災としての転倒・転落事故の現況
1.高年齢労働者の労働災害の発生状況 8
2.高齢者の外傷の特徴 12
3.高年齢労働者の労働災害の特徴 16
4.発生要因(内的要因、外的要因、社会・管理的要因、傷害増幅要因)
-高年齢労働者の労災としての転倒・転落事故- 22
5.現行の取り組み 27
第2章 職場における高年齢労働者転倒・転落事故防止マニュアル
1.最大の事故原因「滑り」の防止対策① 原因と求められる対策 32
2.最大の事故原因「滑り」の防止対策② 耐滑性の確認と摩擦係数の評価 35
3.業種別・事故を減らすための取り組み好事例 40
事故を防ぐための基本的な対応
4.内的要因からのアプローチ① 転倒リスクを高める疾患の理解と治療 47
5.内的要因からのアプローチ② 薬剤チェック 50
6.内的要因からのアプローチ③ 身体機能改善のための取り組み 53
7.内的要因からのアプローチ④ 産業医の役割 56
8.外的要因からのアプローチ① 労働現場の環境整備 60
9.外的要因からのアプローチ② 危ない所の見える化 63
10.外的要因からのアプローチ③ 職員教育 66
11.外的要因からのアプローチ④ 職場に潜む転倒リスクの「チリ」 70
12.行動要因へのアプローチ① 防滑 73
13.行動要因へのアプローチ② 安全靴 76
第3章 職場全体で事故防止に取り組む
1.転倒予防の周知啓発
-厚労省・消費者庁、日本転倒予防学会との連携協力- 78
2.言葉のチカラ -標語・川柳- 82
3.体力・運動能力の測定・評価 86
4.身体活動の向上を基盤とする取り組み
-身体活動の向上、運動・スポーツの推奨- 91
5.運動機能訓練としての転倒予防体操 95
第4章 データによる分析と今後の課題
1.労働力人口と労働災害の動向 100
2.転倒災害の課題① 高年齢労働者の課題 106
3.転倒災害の課題② 労災認定の課題 109
4.課題解決のための今後の展開 111
5.労災としての転倒・転落事故の法的責任 113
6.判例からみた労災としての転倒・転落事故の原因と対策 115
第5章 多職種の視点
1.労災病院の立場から① 117
2.労災病院の立場から② 118
3.産業医の立場から 119
4.理学療法士の立場から 120
5.医療ソーシャルワーカーの立場から 121
6.社会保険労務士の立場から 122
7.労災認定審査の立場から① 整形外科医 124
8.労災認定審査の立場から② 脳神経外科 125
9.シルバー人材の転倒・転落事故の現況 126
10.劇場の舞台での転倒・転落事故 127
巻末資料1.エイジフレンドリーガイドライン
(高年齢労働者の安全と健康確保のためのガイドライン) 128
巻末資料2.WHO身体活動・座位行動ガイドライン(日本語版) 130
索 引 132
編者プロフィール 134

