日本がん看護学会誌 24巻2号 (2010年9月発行)

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第25回日本がん看護学会学術集会のご案内近藤　優子 24巻2号 , 2010年9月 , pp.1-2

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教育・研究活動委員会からのお知らせ荒尾　晴惠 24巻2号 , 2010年9月 , pp.3-4

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原著

若年子宮頸がん患者の手術決意過程秋元　典子 , 森　恵子 , 中塚　幹也 24巻2号 , 2010年9月 , pp.5-14

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要旨

　本研究の目的は，若年子宮頸がん患者の手術決意過程を明らかにし，看護実践への示唆を得ることである．対象は，初発の子宮頸がんのために子宮頸部手術を受けた20歳以上30歳未満の女性9名で，退院後約6週間が経過した外来受診時に半構成的面接を行い質的帰納的に分析した．その結果，若年子宮頸がん患者の手術決意過程は，【一瞬の衝撃】に始まるが，『信じられる医師の存在』と【背中を押してくれる身内の存在】により【迷いのない手術決意】をし，それ以降『医師以外の情報の遮断』および【入院できる環境づくり】をして入院に至る過程であった．衝撃を一瞬のものにしたのは，【がんを取っても産めるという医師の太鼓判】と『出産への強い願い』であった．一方，【迷いのない手術決意】後【疑いの浮上】が起きる場合があった．その場合，【疑いを晴らす試み】をして疑いが解決すれば『詮索の中止』をする．『保身による質問の遠慮』をして疑いが解決できない場合であっても『詮索の中止』をして，【医師に従うしかないと手術決意】する場合もあった．また，この過程で『遊んでいる女という偏見への怯え』を抱え込む患者もいた．さらに，この手術決意過程にかかわる看護師の存在はきわめて希薄であった．看護師は，患者に迷いや疑問が生じた時，電話や電子メールによる相談にのることで，手術決意過程における人的資源となりうる存在であることを示していく必要があると示唆された．

研究報告

術後1年までの前立腺がん患者の機能障害に対する対処行動とQOLの関連佐藤　大介 , 佐藤　冨美子 24巻2号 , 2010年9月 , pp.15-23

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要旨

　目的：術後1年以内までの前立腺がん患者の排尿機能障害および性機能障害の対処行動とQOLとの関連を明らかにすることである．

　方法：前立腺全摘除術後患者76名（平均年齢65.9歳）を対象とし，自己記入式質問紙調査を実施した．

　結果：対象者の78.9％が排尿機能障害を，90.8％が性機能障害を，69.7％が排尿機能障害と性機能障害の両方を認知していた．対処行動である「問題への取り組み」とQOLの下位尺度である家族社会面（r_s＝.44，p＜.01），機能面（r_s＝.35，p＜.01），「外的資源の活用」と家族社会面（r_s＝.26，p＜.05），心理面（r_s＝.25，p＜.05），「積極的気分転換」と家族社会面（r_s＝.34，p＜.01），機能面（r_s＝.25，p＜.05）とには有意な正の相関がみられた．また，「問題への取り組み」と身体面（r_s＝−.29，p＜.01），「自己統制」と身体面（r_s＝−.31，p＜.01），「陰性感情発散」と機能面（r_s＝−.40，p＜.01）には有意な負の相関がみられた．

　結論：術後機能障害を認知している前立腺全摘除術後患者の対処行動とQOLとの関連からは，術後機能障害に直面している患者のQOL向上に向けて，その対処行動を高める支援の必要性が示唆された．具体的には問題解決に向けて社会におけるさまざまな人達との交流を営んでいく能力を高める支援，外部から得られるさまざまな解決方法を患者自身が選択し活用していく能力を高める支援，術後機能障害に影響する合併症を管理し気分転換を促す支援である．

資料

初期治療選択を行う乳がん患者が受けるサポート国府　浩子 24巻2号 , 2010年9月 , pp.24-31

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Ⅰ．はじめに

　乳がんは，罹患数，死亡数とも年々増加を続け，その治療方法も大きく変化している疾患である．乳がんの治療は乳房の喪失や変形などボディイメージを伴うため，患者自身が治療方法を選択する機会が多くみられる．乳がん患者の意思決定は，術式選択のみならず，乳房温存の可能性が広がる術前化学療法の選択や治験参加の選択，乳房再建術の選択など選択肢の幅が広がり，その選択は複雑かつ困難になってきている．乳房は女性を価値付ける重要なものであり，個人の価値観が反映される部分が大きいため，患者自身が決定していく必要性が高いといえる^1）．また，患者が納得できる選択をすることは，病気の受容を促進し，自己を取り巻く状況の変化に正しく対処することが可能となる^2）．しかし，患者が治療方法を選択することは困難である^3）〜5）ため，意思決定を行っていく患者への支援は看護師にとって重要な役割であるといえる．

　がん患者の治療に対する意思決定については，意思決定プロセス^6）〜8）や影響要因^9）〜13），情報提供^14）や治療選択への参加^15）16），看護援助^17）18）などの調査研究がすすめられている．がん患者の意思決定要因に関する研究^12）13）では，ソーシャル・サポートが要因の一つに挙げられ，患者を取り巻く療養環境のメンバーから受けた支援を報告している．また，乳がん患者の治療の意思決定については，自己責任を伴う意思決定はストレスが強く患者は困難な状況にある^3）〜5）こと，術式選択における周囲からの影響^9）〜11）が報告されており，適切な情報提供や精神的支援の重要性が指摘されている^18）19）．人間関係の相互作用における支援であるソーシャル・サポートに関する研究では，ソーシャル・サポートが不安や生活満足度など心理面に影響を与えるといったサポートの有効性^20）やサポート源による効果の違い^{20）〜22）}，サポートの相互作用^20）22），サポートのプラス面とマイナス面^22）23）に関する報告がされている．

　しかし，乳がん患者の治療選択に関する研究では，周囲のサポートに焦点を当てた研究は少なく，意思決定プロセスに影響する周囲の一部分への焦点化であること，さらに，retrospective designで面接調査を行っていることや治療選択が不可能な対象者が含まれていることなどの課題が残されている．乳がん患者が治療に対する意思決定を行っていく間に周囲のサポートがどのように影響しているかの実態はまだ明らかにされておらず，周囲のサポート役割の違いや患者自身が周囲のサポート役割をどのように捉えているかの報告はみられない．

　そこで，本研究は乳がん患者が，初期治療を選択するまでに周囲からどのようなサポートを受けているのか明らかにすることを目的とした．

手術後がん患者の退院時における状況と求める看護支援白田　久美子 , 吉村　弥須子 , 花房　陽子 , 鈴木　けい子 , 別宮　直子 , 前田　勇子 , 岡本　双美子 24巻2号 , 2010年9月 , pp.32-40

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Ⅰ．緒言

　わが国の死因順位における悪性新生物は，1981年から第1位であり，がん死亡者数は1981年には16万6,399人であったが，2006年では32万9,314人となり，がん死亡者数は一貫して増加傾向をみせている^1）．性別・年齢調整別にみた死亡者数をみると，疾患部位により傾向の差異は認められるが，高齢者のがん患者がますます増加していることが伺える．

　2006年6月にがん対策基本法が成立し，基本理念には「患者本人の意向を尊重した医療提供」が挙げられ，がん患者の療養生活の質の維持向上が述べられている^2）．がんの治療後は，新たな身体的・心理的問題が起こる可能性が高いことから，よりよい療養生活の支援をする必要がある．しかしがん患者が急性期医療を受け在宅療養に移行するにあたり，在院日数の短縮化などにより，十分な体力が整わない，手術後の障害に対応できないなどの状態のまま在宅療養となり，Quality of Life（QOL）の低下がみられ再入院となることが多い．それだけに急性期医療の時期から退院後の療養生活を視野に入れた看護支援が必要であり，急性期医療後も地域の病院や診療所との連携は不可欠である^3）．また患者が安心して在宅療養生活を行うためには，病院看護師と訪問看護師の連携や^4），退院調整看護師の活用が求められている^5）．

委員会報告

平成18年　がん看護に携わる専門看護師の活動状況調査報告千﨑　美登子 , 佐藤　禮子 , 小松　浩子 , 濱口　恵子 , 小迫　冨美恵 , 高橋　美賀子 , 角田　直枝 , 射場　典子 , 高山　京子 , 細矢　美紀 , 長谷川　久巳 , 小島　操子 24巻2号 , 2010年9月 , pp.41-48

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はじめに

　わが国では，平成8年に専門看護師資格認定制度が導入された．14年が経過した現在，専門看護師の登録者数は10分野451名に及ぶ．その中でがん看護に携わる専門看護師として，がん看護専門看護師の他にもがん患者のメンタルケアに携わる精神看護専門看護師，小児がんに携わる小児看護専門看護師などが活動している．

　本学会は「がん看護の質向上」を推進するためにも，これらがん看護に携わる専門看護師を活用し，支援する課題がある．そのため，教育・研究活動委員会が平成18年に「専門看護師の活動状況」を調査し，平成19年度から同委員会活動として専門看護師の支援事業を開始した．

　本稿では，平成16〜18年度教育・研究活動委員会活動報告として平成18年の調査結果を報告する．

がん診療連携拠点病院　専門分野における質の高い看護師育成事業ならびに院内のがん看護教育・研修に関するOCNSによる企画支援の開催報告千﨑　美登子 , 小松　浩子 , 内布　敦子 , 藤田　佐和 , 田墨　恵子 , 荒尾　晴惠 , 藤本　美生 , 矢ヶ崎　香 , 森　文子 , 中村　喜美子 , 村木　明美 , 奥野　和美 , 北川　善子 , 坪井　香 , 岸田　さな江 , 長谷川　久巳 , 井沢　知子 , 奥　朋子 , 祖父江　由紀子 , 鈴木　志津枝 , 山田　雅子 , 野村　美香 , 増島　麻里子 , 菅野　かおり , 佐藤　禮子 24巻2号 , 2010年9月 , pp.49-54

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Ⅰ．はじめに

　国民病といわれるがんに対し，国を挙げてがん医療の改革がすすんでいる．看護の分野では厚生労働省の事業として，平成18年度「専門看護分野（がん・糖尿病）における質の高い看護師の育成事業」が開始された．これは，昨今の医療背景に伴い，①継続看護や地域看護の重要性が増したこと，②地域の基幹病院では院内の看護スタッフ教育と，病院の枠組みを越えて地域の看護師教育の役割を担うことへの社会的な要請が背景にあると考えられる．

　日本がん看護学会（Japanese Society CancerNursing：JSCN）は厚生労働省の事業推進に貢献することを理事会において承認し，平成18年10月に標準的な研修プログラムとして「がん看護実践に強い看護師育成プログラム」1）を発表した．これは，育成事業が各地域において円滑かつ効果的に実施され，それによりがん看護実践に携わる看護職員の質向上に寄与することを目的としている．実際の研修は，受け入れ先施設がもつそれぞれのリソースにおいて実施・運営となる．そのため，研修対象や内容の施設差があり，研修企画・運営の指導者である看護管理者，がん看護専門看護師（certified nursespecialist：CNS），がん看護分野の認定看護師（certified nurse：CN）たちの悩みになっているとの声が学会においてもあがっていた．

　そこで，一定の教育水準を担保するために，相談に乗る組織が必要と考え，教育・研究活動委員会が指導者支援事業（以下，支援事業）を開催することにした．また支援事業は，平成18年に実施したCNS調査の課題も踏まえてCNSへの継続的なキャリアアップ支援事業の一環として企画された．したがって，CNSが運営する日本専門看護師協議会がん看護分野，および国立がんセンター主催の「がん看護研修企画」の指導者研修に携わるCNSなどと協力体制をとり実施することにした．現在では，院内におけるがん看護研修にも幅を広げて相談を受けている．

　本稿では，学術集会会期中に開催した平成19〜21年度の支援事業について報告する．

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日本がん看護学会会則 24巻2号 , 2010年9月 , pp.96-98

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日本がん看護学会「評議員選出」に関する規程 24巻2号 , 2010年9月 , pp.99

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日本がん看護学会役員・評議員名簿 24巻2号 , 2010年9月 , pp.100-101

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日本がん看護学会入会手続き 24巻2号 , 2010年9月 , pp.102-103

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日本がん看護学会表彰規程 24巻2号 , 2010年9月 , pp.104

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「日本がん看護学会誌」投稿規程 24巻2号 , 2010年9月 , pp.105-106

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投稿論文チェック表 24巻2号 , 2010年9月 , pp.107

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日本がん看護学会誌専任査読者一覧 24巻2号 , 2010年9月 , pp.108

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編集後記片岡　純 24巻2号 , 2010年9月 , pp.109

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欧文目次 24巻2号 , 2010年9月

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基本情報

日本がん看護学会誌
24巻2号
(2010年9月発行)

電子版ISSN：2189-7565 印刷版ISSN：0914-6423 日本がん看護学会

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