日本看護科学会誌 20巻2号 (2000年8月発行)

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原著

Joint Attentionの発達的変化と子どもの発達との関係三国　久美 , 広瀬　たい子 20巻2号 , 2000年8月 , pp.1-10

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要旨

　本研究の目的は，Joint Attentionの発達的変化，Joint Attentionと後の子どもの発達との関係を明らかにすることである．35組の母子を対象に，13・18・24か月時の遊び場面を縦断的に観察・録画し，Joint Attentionの出現率を算出した．Joint Attentionは，Coordinated Joint AttentionとPassive Joint Attentionに分類した．また，子どもの発達指標には，新版K式発達検査を用いた．分析の結果，1）Joint Attentionの出現率は，Coordinated Joint Attentionでは月齢による差はみられず，Passive Joint Attentionでは，月齢と共に有意に増加した．このJoint Attention出現率の推移は，米国母子を対象とした先行研究と量的，質的に差異がみられ，この差異に影響を及ぼす因子を明らかにする必要性が示唆された．2）13，18か月時のJoint Attention出現率と，24か月時のK式発達検査による発達指数との間に正相関がみられ，Joint Attention出現率が後の子どもの発達を予測する可能性が示唆された．本研究で得られた結果は，子どもの発達を支援する看護職にとり，発達査定や介入効果測定を行う上での基礎資料として位置づけられ，有効に活用されることが望まれた．

保健婦のエンパワーメントの構造と規定要因の分析門間　晶子 20巻2号 , 2000年8月 , pp.11-20

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要旨

　本研究の目的は，保健婦のエンパワーメントの構造とその規定要因を探ることであり，保健婦を対象として質問紙調査を実施し，191名（40.6％）の回答から以下の結果を得た．

1）因子分析により，保健婦のエンパワーメントを構成する家族への励まし，主体性，コミュニティへの影響，仕事への肯定的感情の4因子が抽出された．

2）各因子ごとに主成分分析を行い，家族への励まし，主体性，コミュニティへの影響の3下位尺度がエンパワーメント尺度として成立した．

3）家族への励ましを高める要因は，関連職者へよく相談する，自己充実的達成動機が高いことであった．

4）主体性は管轄人口が少ない，保健婦経験年数が長い，関連職者へよく相談する，働きがい度・自己充実的達成動機が高いことによって高められていた．

5）コミュニティへの影響を高める要因は，年齢・自己充実的達成動機が高いことであった．

　以上の結果より，保健婦のエンパワーメントは年齢や経験年数を重ねることで高められる一方，働きがい度や自己充実的達成動機が高いという保健婦のパーソナリティによって，さらに関連職者によく相談するという保健婦自身の姿勢によっても高められていた．保健婦のエンパワーメントを高めるためには，関連職者に相談しやすい職場環境を整備する必要があることが示唆された．

退院指導と退院後の問題発生予測の評価―退院後の問題発生との対応から山本　則子 , 杉下　知子 20巻2号 , 2000年8月 , pp.21-28

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要旨

　神経疾患患者への退院指導と退院後の患者の問題に関するナースの予測を評価するために，これらが退院1ヶ月後の患者の問題とどの程度対応するかを検討した．神経内科病棟の退院患者107名と病棟ナース21名に自記式質問紙調査を行い，11の問題領域に関して指導・予測・問題発生の有無を調べた．ADLの問題は指導頻度・予測精度とも高いが問題発生頻度も高く，退院後の連携と効果の高い指導が必要である．医療処置・服薬は指導が高頻度で問題の発生も少なく現状を評価できた．これら以外の疾患管理，不安，家族関係，仕事・社会生活，生活上の楽しみ，住宅環境の各問題領域では指導頻度が問題発生頻度に比べて低く，指導がまず必要である．経済の問題では更に予測頻度が低く，ナースの意識向上が課題である．社会資源活用では指導すれば問題が発生しないが，指導せず問題発生した場合も多く，指導の必要な患者の見極めが課題である．

『看護の専門的能力』の視点からみた院内教育ニーズの分析―N系病院における看護婦の調査から本田　多美枝 20巻2号 , 2000年8月 , pp.29-38

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要旨

　本研究の目的は，院内教育における教育ニーズと学習ニーズの関係，及び学習ニーズの関連要因を明らかにすることである．Competency Model Methodを参考に，ニーズ調査の枠組みとして『看護の専門的能力』を設定，質問紙を作成した．これは9中位項目で構成され，4段階評定で数量化される．分析対象は，N系総合病院7施設の院内教育担当者48名と看護婦240名で，以下の結果を得た．

1．教育ニーズは学習ニーズに比べ，「教育・指導」「調整」「研究的態度」「意思決定」の中位項目（以下，中位項目は「」で記す）が有意に高く，「対象理解」「直接的ケア」は学習ニーズが高い傾向を示した．

2．学習ニーズには臨床経験年数と自己研鑽が関連していた．①臨床経験年数では「対象理解」「直接的ケア」「看護過程」「相談・支持」「意思決定」に有意差が見られ，4年目以上で低下傾向を示した．②自己研鑽では，「研究的態度」「教育・指導」に有意差が見られ，自己研鑽している者の学習ニーズが高値を示した．

3．教育の提供時期に関しては，教育側は3年目までに集中する傾向にあった．しかし，受け手側では学習ニーズの優先項目を分析した結果，4年目以上で学習の関心に広がりがみられた．

　以上のことから，今後は学習ニーズの特性を踏まえた上での，長期的展望に立った教育の必要性が示唆された．

研究報告

自己効力感の概念分析江本　リナ 20巻2号 , 2000年8月 , pp.39-45

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Ⅰ．はじめに

　Bandura（1997）は，ある行動を遂行することができる，と自分の可能性を認識していることを自己効力感と呼び，自己効力感が強いほど実際にその行動を遂行できる傾向にあると述べている．欧米では，健康行動の自己管理や健康教育などに自己効力感を応用した研究が多くみられる（Kowalski，1997；Hanson，1998）．日本では，教育や臨床心理といった領域で自己効力感が多く取りあげられているが，看護学領域には広く浸透していないのが現状である．そこで看護実践での応用性を検討するためにも，Walker＆Avant（1995）の手続きに基いて自己効力感の概念分析を行い，概念構築の背景，関連概念との相違，先行要件，結果，概念の定義を検討した．

看護における全体性の概念花出　正美 , 西村　ユミ 20巻2号 , 2000年8月 , pp.46-54

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Ⅰ．はじめに

　看護学では，「人間は全体的な存在である」という見解をもち，そのような人間と相互に関係を築きながら健康に寄与することを目指してきた．この全体的な存在のありようは，「ホーリズム（holism）」，「ホリスティック（holistic）」，あるいは「ホールネス（wholeness）」という概念によって説明される．この見解は，看護学が近代科学思想にみる機械論に対して非機械論を，還元論に対して非還元論を，可逆性に対して不可逆性を尊重する立場に立っていることの現れと思われるが，これらの否定形が何を意味するのかは未だ充分に説明されていない．「人間は全体的な存在である」といっても，その解釈は様々であり，また意味することも漠然としている．

　そこで本論文は，全体的な存在のありようを意味するホーリズム，ホリスティック，あるいはホールネス等の概念の性質を「全体性」と呼ぶこととし，主に英語圏の文献を概観しながら，看護学における「全体性」の位置づけとその意味を文献的に探求する．併せて，上述の探求より「全体性」が孕む問題点を整理し，これを踏まえてさらなる探究の方向性を検討することを目的とする．

論評

Initiating a Dialogue on Universal Problems-Cultural Solutions: Response to Patricia R. Underwood Liehr　Patricia , Takahashi　Ryutaro 20巻2号 , 2000年8月 , pp.55-57

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　We would like to thank Dr. Underwood for sharing her ideas about culture, knowledge and convergence (1999). Her thoughts have stimulated lively dialogue between us and inspired us to respond. We have been working together for three years to establish a research program, which can be shared with practicing Japanese nurses and can be extended across cultures. Over this three year period, we have had many opportunities to exchange perspectives from our differing worldviews, and to shape a direction for research which honors each perspective while enabling forward movement. In this paper, we will share our thoughts about Underwood's ideas, expressed in “Universal problems-cultural solutions” (1999). Our thinking has been guided by the works of Micheal Polanyi (1958; 1966), and is being offered in the spirit of collegial dialogue.

　There are two major questions, and one additional central issue, which are central to this continuing dialogue. First, we question whether tacit knowledge can be converted to explicit knowledge. Second, we question whether tacit and explicit knowing can be attributed differentially based on cultural identity. Each of these questions will be briefly elaborated, and finally, we will comment on the issue of congruence between explicit knowledge and embedded culture.