病的新生児の評価 新生児搬送のタイミング

はじめに

　周産期センターへの入院治療が必要となるハイリスク児は，全出生児の5～7％程度である^1）。周産期医療の進歩に伴い，ハイリスク児は出生前診断されるようになることが増え，母体とともに出生後治療が可能な周産期母子医療センターへ母体搬送されることが多くなった。新生児搬送の究極的な原則は，母体搬送によって新生児搬送を極力回避することである。限られた人材・資材・空間での新生児搬送は，搬送医学の高度な技術と経験が求められ，母体搬送よりもはるかにリスクが高いからである^2）。しかし，2018年の人口動態調査では55.1％の新生児は病院で出生しているが，残りの新生児は産科診療所44.3％，助産所0.5％，施設外0.1％で出生している^3）。出生前診断には限界があることや，早産児の予期せぬ出生，胎盤早期剝離により母体搬送の時間すらない状況，胎児仮死・新生児仮死による低体温療法実施施設への搬送，外科手術を必要とする緊急搬送や出生後に明らかになる疾患など，新生児搬送はなくなることのない必須の医療行為である。