2．妊産婦死亡症例評価検討委員会の取り組み

2005年に行われたレコードリンケージ法により，人口統計より母体死亡の実数は多く，またその実態も明らかになっていないことが判明し，現在の産婦人科医会を通した母体死亡報告のシステムが形成された。以後，月1回の妊産婦死亡症例評価検討委員会小会議および年4回の本会議において，全症例に光をあて原因究明が行われている。検討結果をもとに「母体安全への提言」が発出され，また5年に1回それらをblush upした冊子「日本の妊産婦を救うために」が刊行されている。