流儀を知り「対応力」を身に付ける

　2035年を見据えた「保健医療2035」提言書（2015年）の中で，高齢者，障がい者，生活困窮者などのあらゆる人々が，コミュニティで共生できる地域包括ケアシステムを進め，誰もが支え支えられる関係をイメージできる図が示されました。これは，私が「地域リハ」に携わるにあたり，目指してきたそのものでした。現在，少子高齢化や生産年齢人口（働き手）の減少という問題を抱えている日本において，人材の確保は大きな課題の一つです。また，さらに効果的・効率的なサービス提供の必要性が増す中で，医療・介護・福祉分野でのニーズが変動してくることも見込まれます。この提言を受け，今後の目指すべき方向性が明確に示されたと感じたのは，私だけではないと思います。

　「ソーシャルインクルージョン」「地域共生社会」という言葉は，地域におけるリハ（全人間的復権）に携わる者の中では，これまでも当たり前のように用いられてきましたが，今では，国会における質疑や予算委員会，政策などに盛り込まれる時代が到来しているのです。これは，一般化されつつあるということです。サービス提供は，病院や施設で行う仕組み（多数派）であったものが，地域の中で行われる仕組み（少数派）が，常識となり当たり前になってきたということです。その中で，地域包括ケアシステムの推進を考えるうえで，リハ専門職などの活用が期待されています。