Japanese
English
TOPICS
被災自治体における保健師確保の取り組みを強化
櫻井 公彦
1
,
魚井 宏泰
2
,
西堀 邦明
3
1復興庁医療福祉班
2復興庁地域班
3厚生労働省健康局がん対策・健康増進課保健指導室保健指導係
pp.579
発行日 2014年7月10日
Published Date 2014/7/10
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1664102463
- 有料閲覧
PPV購入案内
1,320円 (1,200円+税10%) こちらは、579ページから579ページの文献です。
PPV（ペイ・パー・ビュー）とは、論文（記事）単位で購入・閲覧ができるサービスです。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
- Abstract 文献概要
被災市町村から寄せられる保健師確保の要望
未曽有の被害をもたらした東日本大震災から3年が経過した。被災地では復興に向けた動きが加速しているが，仮設住宅での生活を余儀なくされている方もまだ多い。
被災された方の避難の長期化が見込まれる中，生活不活発病，基礎疾患の悪化，アルコール関連問題など，健康面を中心とした影響が懸念されており，被災市町村からは，職員として勤務する保健師確保の要望が依然として寄せられている。
Copyright © 2014, Igaku-Shoin Ltd. All rights reserved.
