看護部主導の入退院管理をめざして

はじめに

　平均在院日数短縮の目的は，医療の質の向上と効率化であるが，病院経営上の大きな課題ともなっている．当院は地域中核病院として，適性な病床運用という視点に立ち，在院日数の短縮を図っている．1992（平成4）年以来，一連の診療報酬改定に伴い在院日数の短縮化の必要に迫られ，さまざまな取り組みを行なってきた．1994（平成6）年10月の診療報酬改定においては新看護体系へ移行するため，院内に「入院期間適性化プロジェクト」を設置し，在院日数短縮への対応策を検討し実施した．その結果，平均在院日数は30日以内の短縮を果たし，新看護体系2.5対1へ移行，さらに一般病院としての体制を整備強化し，1995（平成7）年には新看護体系2対1A加算へ移行した．その後，平均在院日数は26日で推移してきた．しかし，1997（平成9）年4月の診療報酬改定では，医療機関の機能に応じた入院時医学管理料の再編成が行なわれ，平均在院日数は30日を目安に，これより短いものを急性期，長いものを慢性期と2体系に区分され，より一層，施設体系の明確化が誘導された．急性期病院では1か月までの入院時医学管理料が引き上げられ，平均在院日数20日以内で，かつ紹介率30％以上の病院はさらに高い評価が得られるようになった．これは在院日数が病院の機能を吟味する1つの大きな要素となり，医療機関の機能分化が今後ますます促進されることが予想された．