Japanese
English
編集者への手紙
自動検査機器と公害防止
鳥居 賢治
1
1日本テクニコン(株)学術部
pp.1076
発行日 1976年10月15日
Published Date 1976/10/15
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1542909513
- 有料閲覧
PPV購入案内
1,320円 (1,200円+税10%) こちらは、1076ページから1076ページの文献です。
PPV(ペイ・パー・ビュー)とは、論文(記事)単位で購入・閲覧ができるサービスです。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
- Abstract 文献概要
Letter to Editor
昭和45年に水質汚濁防止法が施行されて以来,年々その規制対象は拡大され,また規制自身も強化されてきました.昭和49年末からは病院や検査機関も規制の対象とされ,今後新設されるものについては,その排水を公共下水道などに排出する場合,何らかの排水処理が必要とされるようになりました.
臨床検査科では特に検査のために多種の化学物質を試薬として使用しており,その中には明らかに毒性を指摘されているものも多い.特に自動検査機器はその性能が大きいところから,検体当たりの試薬の使用量は手法に比べ少ないとしても,総量から考えれば多量の有害物質を排出する可能性をもつものと考えられます.今後,公害防止という観点からも自動検査機器を考える必要があります.
Copyright © 1976, Igaku-Shoin Ltd. All rights reserved.

