Japanese
English
特集 備えよ常に! 病院のBCPを整備せよ
【事例】熊本地震における行政と病院の役割と連携
山田 一隆
1,2
1社会医療法人社団高野会
2大腸肛門病センター高野病院
pp.447-451
発行日 2017年6月1日
Published Date 2017/6/1
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1541210494
- 有料閲覧
PPV購入案内
1,320円 (1,200円+税10%) こちらは、447ページから451ページの文献です。
PPV(ペイ・パー・ビュー)とは、論文(記事)単位で購入・閲覧ができるサービスです。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
- Abstract 文献概要
- 1ページ目 Look Inside
- 参考文献 Reference
●熊本地震発災直後からの初動期,急性期ならびに亜急性期のフェーズにおいては,多くの県内病院・診療所・歯科診療所の被災・休診などにより災害医療提供体制の対策が重要課題であった.しかし,災害派遣医療チーム(DMAT)などの支援とともに,行政を中心とした地域病院と地域保健所などとの連携により,適切な医療提供が実施された.
●一方,震災後の慢性期へと変化する災害のフェーズにおいては,熊本県内病院・診療所・歯科診療所の外来・入院診療は一部の施設を除いてほとんど再開しており,医療提供体制に大きな障害はない状況になったと考えられる.

Copyright © 2017, Igaku-Shoin Ltd. All rights reserved.

