特集 臨床工学技士と災害対策─災害時の事業継続計画(BCP)をどう考える─
医療施設における地震対策を考える ─熊本地震の経験から─
久木山 厚子
1,2
1宇土中央クリニック院長
2元・熊本県透析施設協議会会長
キーワード:
地震
,
災害対策
,
透析医療
Keyword:
地震
,
災害対策
,
透析医療
pp.765-769
発行日 2018年8月25日
Published Date 2018/8/25
DOI https://doi.org/10.15105/CE.0000000263
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2016年4月に最大震度7の熊本地震が発生した.本震直後には県内93施設中,27の施設がおもに水要因(断水,水質汚濁)のため透析不能となった.しかし,熊本県医療政策課などとの連携により優先的に給水が行われ,3日以上透析ができなかった患者は皆無であった.また,県内の3分の2の施設が日本透析医会災害時情報ネットワークへの書き込みをしたこと,ほとんどの施設で地震対策をしていたこと,地震直後より(公社)日本透析医会にバックアップしてもらったことなどが幸いし,約1週間でほぼすべての施設で通常の透析に戻ることができた.今後,災害が発生した場合には,被災状況などの情報共有と支援透析依頼のため,被災の有無に関係なく日本透析医会災害時情報ネットワークへ迅速に必ず書き込むこと,平時から受援計画や患者教育もしておくべきということを強調したい.
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