全日本病院協会会員病院への影響

　全日本病院協会では毎年「病院経営調査」を実施している．平成26（2014）年度の改定率は，診療報酬本体で＋0.73％（＋0.63％消費税対応分），医科で＋0.82％（＋0.71%消費税対応分），全体改定率では＋0.1％（＋1.36％消費税対応分）の改定率となり，消費税対応分を除くと結局のところ1.26％のマイナス改定となった．過去の改定率を振り返ってみると，平成12（2000）年度に全体で0.2％とかろうじてプラス改定であったが，その後，平成14（2002）年度から平成20（2008）年度までは4回連続してマイナス改定となった．特に平成18（2006）年度の改定は，診療報酬本体についても-1.36％，医科で-1.5％，全体の改定率では-3.16％となる大きな改定であり，この改定により様々なことが現在，さらには将来に向けた流れに大きな影響をもたらしたものと考えられる．その後は，現状維持とも言える若干のプラス改定が続いた．改定年は経営が悪化し翌年には会員病院の経営努力により辛うじて改善する傾向にあったが，平成26年度の診療報酬改定が会員病院にどのような影響を与えたかを，これまでの診療報酬改定の内容などを踏まえながら考察する．