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増刊号 臨床力UP！ 耳鼻咽喉科検査マニュアル
Ⅰ 聴覚検査
Q & A
Q1 新生児聴覚スクリーニング（NHS）で要精査となった場合の対応は？／Q2 耳閉感の検査の進め方は？／Q3 心因性難聴が疑われた場合の検査の進め方は？／Q4 他覚的聴覚検査はどのように使い分けたらよいでしょうか？／Q5 補聴器適合のために必要な検査は？／Q6 検査結果からみた人工内耳の適応は？
松島 可奈
1
,
仲野 敦子
1
,
大石 直樹
2
,
佐野 肇
3
,
鴫原 俊太郎
4
,
西村 忠己
5
,
南 修司郎
6
1千葉県こども病院耳鼻咽喉科
2慶應義塾大学耳鼻咽喉科
3北里大学医療衛生学部
4日本大学医学部耳鼻咽喉・頭頸部外科分野
5奈良県立医科大学耳鼻咽喉・頭頸部外科
6独立行政法人国立病院機構東京医療センター耳鼻咽喉科
pp.100-107
発行日 2017年4月30日
Published Date 2017/4/30
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1411201241
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Answer 松島可奈＊，仲野敦子＊
生後3か月頃までにABRなどによる精密検査を実施しましょう。精密検査の解釈にあたっては，日常の聴性行動の確認や乳幼児聴力検査の結果も重要です。結果に応じ補聴や療育の開始，もしくは聴力経過観察計画を立てます。
両側高〜重度難聴の場合には，遅くとも生後6か月までに補聴器による聴覚支援が望ましいです。軽〜中等度難聴が疑われる場合にも，定期的な聴力検査，言語発達のフォローなどを行い，個々の状況によって適切な支援を考える必要があります。
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