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今月の臨床 早産対策—いま臨床医ができること
外来での対策—私はこうしている
6．入院管理の基準・2
正岡 直樹
1
,
永石 匡司
1
,
佐藤 和雄
1
1日本大学医学部産婦人科
pp.706-708
発行日 1998年5月10日
Published Date 1998/5/10
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1409903278
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- 1ページ目 Look Inside
早産は，妊娠22週から妊娠37週未満の分娩と定義され，新生児死亡および脳性麻痺を含む重篤な後遺症発生の大きな原因となっている．年々，少子化が進む現在，早産の管理とその治療は以前にも増して重視されるべきものと考えられるが，わが国の統計によると早産の発生頻度は微増傾向にあり（1980年4.1％→1995年4.9％），その管理の更なる改善が望まれる1）．
早産の防止にあたっては，そのハイリスク群（流・早産の既往，多胎，子宮奇形，頸管無力症など）を抽出することによる妊娠初期よりの厳重な監視ならびに実際に切迫早産症状を呈したものに対しての適切な診断・治療の2点に集約される．本稿では，後者に関して，とくに外来診療において入院管理の必要性を診断する基準について解説する．
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