職域における腎疾患の予防と生活指導の実際

■はじめに

　従来腎疾患は無症状で経過する場合，尿毒症になるまで放置されることも稀ではなかった．しかしながら，1972年の労働安全衛生法により，職場における定期健康診断に検尿が法制化されるようになったことから，職場での検尿が腎疾患の早期発見及び進展の予防に大きな役割を果たすようになっている．折田ら^1）の成績では，367例のchance proteinuriaの発見動機として，会社検診によるものが114例（31％）であり最も多い．

　職場における腎疾患の管理には，①検尿による腎疾患の早期発見及び診断，②腎疾患の腎不全への進展予防，③腎不全及び透析患者の治療と健常者に近い体力・体調の維持が必要であり，また，治療および日常生活が職場の生活（労働）と調和しながら充実した社会生活が送れるように指導することも必要である^2）．