雑誌文献を検索します。書籍を検索する際には「書籍検索」を選択してください。

Koshu Eisei Volume 77, Issue 7 （July 2013）

公衆衛生 77巻7号（2013年7月発行）

Japanese English

活動レポート

運動教室の企画・運営・評価研修の開催―調査結果を踏まえた事業展開野田華子 ^1,2 , 稲葉やす子 ³ , 種田行男 ⁴ , 大渕修一 ⁵ ¹前:(財)しずおか健康長寿財団(静岡県総合健康センター) ²現:静岡県駿東郡長泉町役場健康増進課 ³静岡県医療健康局健康増進課 ⁴中京大学工学部 ⁵東京都老人総合研究所 pp.590-594

発行日 2013年7月15日 Published Date 2013/7/15

DOI https://doi.org/10.11477/mf.1401102795

PDF(337KB)

有料閲覧

閲覧方法のご案内

この論文を閲覧するためにはログインが必要になります。

パスワードを忘れた場合新しくユーザー登録する施設共通IDをご利用の方はこちらから

PPV購入案内

1,320円 (1,200円+税10%) こちらは、590ページから594ページの文献です。

PPV（ペイ・パー・ビュー）とは、論文（記事）単位で購入・閲覧ができるサービスです。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。

新規会員登録はこちらから

会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。

会員登録について詳しくは

こちら

をご確認ください。

Abstract 文献概要
1ページ目 Look Inside
参考文献 Reference

背景・目的

　静岡県総合健康センターは健康科学に立脚した健康づくりの拠点施設として「市町支援事業」を実施してきた．平成21(2009)年度には静岡県内の市町の健康増進担当課および介護予防担当課を対象に，健康づくり・介護予防事業での運動指導の現状・課題などについて調査を実施した(以下，運動指導実態調査)¹⁾．

　その結果，課題となっていることは「運動指導事業や指導効果についての評価が難しい」(両課合計86.4%)や「人材不足」(同72.1%)などであることが明らかになった．また運動を専門とする職種の配置は約2割であり，運動を専門とする職種がいないことでの課題は，「体力測定やその評価方法など」(同69.4%)や「運動が関連する施策や事業の企画」(同63.3%)であった．また他機関との連携の希望は介護部門(47.1%)の方が健康部門(28.1%)より19ポイントも多いことなどが明らかになった．