日本の動向と今後の課題 HPVワクチン有効性のエビデンス 日本対がん協会支部の検診｢リアルワールドデータ｣の活用

公益財団法人日本対がん協会(垣添忠生会長)の支部が実施する子宮頸がん検診では概ね問診で受診者にHPVワクチンの接種の有無を尋ねている。その中で20代の受診者の検診データを収集し、ワクチン接種の有無でCIN3以上の病変の発見率を比較･分析したところ、ワクチン接種者における発症は、非接種者よりも90%抑制されていたという結果が得られた。この研究は、あらかじめ計画を科学的にデザインした介入研究ではなく、プラクティスの中で蓄積される｢リアルワールドデータ｣を収集する仕組みをつくり、一定の計画に基づいて分析した点に特徴がある。いち民間団体のデータであることや、個人情報保護の観点等からデータの追跡には限界はあるものの、この先もずっと、今回の研究対象世代が30代、40代になっても、またHPVワクチンが事実上｢失われた｣9年間に思春期を過ごした世代においても、検診データが収集･分析できる。日本対がん協会が支部の協力を得て、日常業務の中で｢エビデンスの基盤｣となる仕組みをつくった背景を含めて報告する。