専門医制度への影響と課題

Impact and challenges of the physician work reform for the board certification system

SUMMARY

　2024年4月より始まった医師の働き方改革によって，医師の時間外・休日労働に法的上限が導入され，日本の医療現場は大きな転機を迎えた^1）．上限規制は，原則年960時間（A水準）を基礎としつつ，救急・地域医療の維持や研修の必要性に応じて年1,860時間まで認める特例（B，連携B，C-1，C-2）を設け，さらに勤務間インターバルや連続勤務時間の制限などの「追加的健康確保措置」を義務づける包括的な枠組みである．こうした法制度のもとで，日本専門医機構（以下，専門医機構）も繊細な舵取りを迫られている．機構は専門研修の質を守りつつ医師の健康を確保し，かつ医師偏在を是正して地域医療を下支えするという，多層の要請を同時に満たさなければならない．本稿では，その歴史的背景を掘り下げながら，働き方改革における専門医機構の役割を概説する．