はじめに

Introduction

　2023年に推定されている日本の出生率は1.39で，世界227国中の215位である．つまり，1人の女性が生涯を通じて産む子どもの数が1.39人であり，夫婦2人の間に生まれる子どもの数が “2” に届かなければ，必然的に人口は減少する．人口が減少すれば経済活動は緩やかになり，二酸化炭素排出量が減少して地球温暖化に歯止めがかかるとともに，世界的食料不足難を無理なく回避できるようになるかもしれない．しかし，出生率の低下は若い世代の割合の減少を意味し，社会における労働力不足や社会保障費の負担増といった問題が表面化する．また，国内需要の減少による経済規模の縮小と財政の危機，それに伴う国際競争力の低下，自治体の担い手の減少など，さまざまな社会的・経済的な課題が深刻化する．そのため少子化対策は必要不可欠であり，政府は①経済的支援，②保育サービス，③働き方改革を3本柱として対策を掲げている．これらの問題のなかでわれわれ医療人ができることは，安全で安心な妊娠と出産を医学的にサポートすることである．