Device aided therapyの適応とその種類

Indications of device aided therapy for Parkinson’s disease

　進行性の変性疾患であるパーキンソン病（PD）は現時点において，疾患の抑制あるいは完治させるような治療法は発見されていない．1960年にPDの病態がドパミンの欠乏であることが報告されて以来^1），現在までPDに対する治療の中心はレボドパ製剤をはじめとした内服治療である．しかし，近年では進行期となり内服での治療が困難な状況となった患者に対して機器を用いた治療法（DAT）が導入される機会が多くなった．DATの代表にはレボドパの発見前に行われていた定位機能外科手術を踏襲した脳深部刺激療法（DBS）と，胃瘻からゲル状となったレボドパ製剤を持続的に注入するレボドパ/カルビドパ持続経腸療法（LCIG）があげられる（表1）．DATを受けた患者は脳神経外科の医師のみならず，精神科医やリハビリテーション医，看護師やセラピストを含めた包括的な医療が基幹病院から地域医療を通して必要となる．また，患者の生活の質（QOL）を保つためにはDATと薬物治療を上手に組み合わせて治療を継続していく必要がある．DBSではデバイスの改良が進むことにより病態生理に即した刺激が可能となり，運動障害性疾患以外への適応へ広がるものと考えられる．