保険収載後のARTの現状

はじめに

　2022年4月に不妊治療の保険適用が開始され，まもなく4年が経過しようとしている。生殖医療，主に生殖補助医療（ART）に従事する者にとって，不妊治療の保険適用は日常診療において診療とは別の事務的な作業が増加し，煩雑になることが懸念されていた。実際，胚移植を行っても妊娠が成立せず，新たな治療周期（採卵周期や融解胚移植周期）に入る場合に，新たなる診療治療計画を作成し，治療計画書へのカップルの署名ならびにカルテの添付が必要となる。さらにARTが保険適用となると，「今までの自費診療（自費）の際に行いえた妊娠率向上のための検査や治療が行えないことで妊娠率は低下するだろう」と煩雑になる手続きとは別の意味で，手放しでは歓迎できない暗い気持ちなっていたことを思い出す。