コラム：透析医療施設における特定行為に類した高度な実践―資格だけに依らない実践を支える組織を目指して

日本透析医学会により2024年に全国4,512施設を対象として実施された統計調査によると，透析患者数は337,414名に達しており，透析医療は全国的に広く展開されている．厚生労働省の施策として2015年に特定行為研修制度が開始され，特定行為を担う看護師の養成が進められている．また，透析看護分野においては，認定看護師制度による専門人材の育成も行われているが，2025年12月現在，透析看護分野の認定看護師は257名，腎不全看護分野の特定認定看護師は91名にとどまり，合計348名とその絶対数は依然として十分とはいえない．各透析施設においては人材確保自体が困難であり，特定行為の実施など高度な医療判断を担う専門資格を有する看護師の配置を前提とした体制構築には，現実的な限界がある．このような状況においては，資格の有無にかかわらず，患者を最もよく観察している看護師が主体的に判断し，医師に提言する，いわゆる「特定行為に類した高度な実践」が不可欠である．