骨粗鬆症リエゾンサービス -――多職種連携を中心に

Activity of osteoporosis liaison network

は じ め に

　日本は2010年に超高齢社会に突入し，いまだかつて人類が経験したことのない高齢化に直面している．2016年の調査によると，介護が必要となった原因の10.8％を占めるのは，骨折・転倒である^1）．そのようななかで，骨粗鬆症の発見および治療は重要となってくる．しかしながら，日本における骨粗鬆症治療の問題点は多い．まずは，治療対象者の多くが未治療であるという問題がある．人口より推察される骨粗鬆症患者は男性300万人，女性980万人といわれるが^2），実際の治療人数との間には大きな開きがある．さらに，治療継続率が低いという問題がある．大腿骨近位部骨折のような明確な骨折後であっても，1年後の治療継続率は約18.7％であり，53.3％は未治療である^3）．すなわち，骨粗鬆症は「見つけられておらず，治療は続かず，再骨折の予防はされていない」ということになる．このような問題点を打開すべく，日本骨粗鬆症学会が制定した骨粗鬆症の啓発・予防・診断・治療に対する包括的診療支援システムが，骨粗鬆症リエゾンサービス（osteoporosis liaison service：OLS）である．リエゾンとは「連絡係」と訳され，診療におけるコーディネーターの役割を意味する．

　そして，OLSの担い手として推奨されている制度が，「骨粗鬆症学会認定医」（医師）および「骨粗鬆症マネージャー」（看護師，理学療法士，管理栄養士，薬剤師，診療放射線技師など）である．2019年4月の時点で，骨粗鬆症マネージャーは3,061名が認定されている^4）．これらの有資格者が，チームを組み患者の包括的な治療に当たることが推奨されている．多職種が連携して，治療する一つの指針として，簡易評価表「OLS-7」が策定されている^5）．OLS-7の項目では，骨折リスクの評価，栄養状態の評価，運動転倒リスクの評価，服薬状況の評価，生活の質（quality of life：QOL）・日常生活動作（activities of daily living：ADL）の評価，データベースについて記載がされている．そのなかでも，栄養指導，運動指導，服薬指導については，特に多職種連携が生かされるジャンルである．次項より当院で実際に取り組んでいるOLSについて具体的に述べていきたい．