在宅復帰を支える回復期リハビリテーション病棟の取り組み

はじめに

　1999年に厚生省（現厚生労働省）老健局老人保健課が中心となり作成された“地域リハビリテーション支援マニュアル”では，各地域におけるリハビリテーション（以下，リハ）サービスとして急性期・回復期・維持期リハの整備推進が必要とされた．そして翌2000年の介護保険制度の施行と同期して，日常生活動作（ADL）の向上，寝たきりの防止，在宅復帰の推進を目的とした回復期リハ病棟が新設された^1）．その後診療報酬の改定により，入院対象疾患の拡大，入院までの日数および入院算定上限日数の短縮，アウトカム評価の導入^2）が行われた．現在全国で病床数は5.6万床（2009年12月）に達しており^3），リハ医療を担う一大拠点となっている．しかし病床数が増加する一方で，病棟によって提供できるリハサービスの質に大きな差が生じていることが指摘されている^4）．また回復期病棟に勤務するリハ科専門医は2割程度に留まっている^5）．

　当院は広島市の西部に位置する開業22年目のリハ専門病院である．2000年から回復期病棟の運営を開始し，現在3病棟全てが回復期病棟（139床）となっている^6）．2008年度からは入院料1＋重症回復加算（1,740点/日）を算定している．入院患者の約7割は脳血管障害，2割が整形外科疾患であり，入院患者の平均年齢71歳，再入院を除く平均在院日数は87日である．現在患者1人1日あたりに提供しているリハ単位数は，平均で約8.5単位である．

　本稿では，「在宅復帰」に向けた当院の取り組みを中心に紹介し，そこでのリハ科専門医の役割を考えていきたい．なお，「在宅」には自宅や居宅施設等が含まれるが，本稿では自宅（あるいは家族宅）を指すこととする．