—【キーワードで読む同時改定】—「機能強化型訪問看護管理療養費3」の創設背景と今後の展望

これまでの同時改定における訪問看護の評価と効果

　ここ数年の改定においては、在宅医療の充実が必ず重点的な課題に据えられています。なかでも訪問看護については、事業所数の少なさが問題視されてきましたが、これからの訪問看護は大規模化と多機能化が必要と訪問看護連携推進会議^註1が提案し、2度目の同時改定であった2012年には医療、介護、両方の保険における齟齬の解消、入院中の患者さんの外泊時や退院直後の訪問看護、週4日以上の訪問看護の対象者の拡大、介護保険における看護小規模多機能型居宅介護の新設などが盛り込まれました。

　この時期から訪問看護事業所数が一気に伸び始めています。さらに、2014年度の機能強化型訪問看護管理療養費の創設によって、10人以上の職員を置く訪問看護事業所が全体の16％になっています^＊1。