北海道の地方中核市における在宅要支援・要介護高齢者の生活必需品の買物方法に関する実態調査

　北海道の地方中核市において、居宅介護サービス利用者100名を対象に、生活必需品の買物方法に関する実態調査を行なった。有効回答86名のうち70名が、配偶者・同居者・ヘルパー等に買物を依頼していた（複数回答）。自分で買物に行く利用者35名のうち、22名は店まで同行してもらっていた。その他、16名が宅配・配食制度を利用し、12名が店に電話をして配達を頼んでいた。店までの「距離」に加え、「要介護度」および「世帯構成」が買物に大きく影響していることが確認された。買物の頻度は、週2、3回という利用者が多かったが、独居世帯では週に1回以下が多かった。今後、現行の介護保険制度下における利用者の買物方法について、農山村地域や大都市近郊のニュータウン等を含む広範な地域での調査が必要であると思われる。