地域密着型の急性期病院としてDPCを導入しつつ地域連携を進める

　2008(平成20)年度の診療報酬改定は，産科や小児科への重点評価，病院勤務医の負担軽減などの緊急課題と，後期高齢者の診療報酬が話題となったが，全体としては医療機関の機能分化・連携と入院医療の効率化を促進する内容となった。また7対1入院基本料への看護必要度基準および医療の質を評価する要素の導入など，看護管理者にとって重要なポイントも少なくない。

　高の原中央病院(以下，当院)は現在10対1入院基本料を取得しているが，地域の急性期医療を担うという観点から，将来的に7対1を目標としている。そのような立場から，また地域の医療機関との機能分化と連携を進めている立場から，現状の取り組みと今後どのような体制を進めていくかについて報告する。