産婦人科医の存続問題で揺れ動いた離島―隠岐病院の経緯と取り組み

はじめに

　隠岐広域連合立隠岐病院(以下，隠岐病院)は，約2万4000人が住む隠岐諸島にあり，唯一，産婦人科医療を提供している施設であった。

　隠岐病院は，県と隠岐の島町が運営し，年間，百数十人の出産に対処してきた。しかし2004(平成16)年9月末，島根医科大学(現，島根大学医学部)からの産婦人科医派遣が大学の医師不足の理由で打ち切られ，隠岐諸島は分娩ができなくなった離島として全国的なニュースとなり，一躍，世間の注目を浴びることになった。そして，今や産科の閉鎖は単なる離島の問題ではなくなり，首都圏では緊急の産婦・新生児の受け入れ拒否による痛ましい出来事が，新聞やテレビで繰り返し報道されるなど社会問題になっている。

　政府は解決策の1つとして，医療の集中化や施設設備への経済的支援，医師の待遇改善や人件費の助成，医学部定員増，助産師の活用など次々と対策を打ち出してはいるものの，具体的な解決策に至っていないことは周知の通りである。

　本調査では産科医不在問題の発端となった隠岐病院の3年余りの経緯と取り組みを明らかにしながら，助産師をはじめ産科医療従事者らが，この現実の状況にどう応え，また向かい合う必要があるのか，1つの示唆を得ることができた。