Japanese
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特集 脳卒中のリハビリテーション処方
—生活期②外来リハビリテーション—生活期における外来リハビリテーション処方
Outpatient Rehabilitation Prescription in Chronic Phase
佐久川 明美
1
Akemi Sakugawa
1
1医療法人相生会福岡みらい病院
1Fukuoka Mirai Hospital Medical Co. LTA(Living Together Association)
キーワード:
外来リハビリテーション処方
,
生活期
,
目標志向プログラム
,
脳卒中
Keyword:
外来リハビリテーション処方
,
生活期
,
目標志向プログラム
,
脳卒中
pp.139-144
発行日 2018年2月10日
Published Date 2018/2/10
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1552201220
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はじめに
入院での機能回復訓練後,「維持期リハビリテーション」と呼ばれて外来通院を中心としていた脳卒中慢性期のリハビリテーションは,2000年の介護保険制度の導入を期に在宅や入所施設など生活場面での「生活期リハビリテーション」として捉えられるようになった.回復期リハビリテーション病棟の開設で入院期間の機能回復リハビリテーションが充実した一方,診療報酬によるリハビリテーション期間の限定と実施単位の制限などによって生活期リハビリテーションの実施は医療リハビリテーションから介護保険サービスによるリハビリテーションへの移行が促進された.さらに,2016年度の診療報酬改定で生活期リハビリテーションは逓減制による減算が導入されたため,脳卒中慢性期の外来リハビリテーションを実施しない医療機関もみられるようになっている.
このような情勢の中で,脳卒中慢性期の患者の中には,回復期リハビリテーションで獲得した機能を維持できず徐々に機能低下してしまう例や,機能回復の可能性や能力向上の可能性があるにもかかわらず介護保険の枠の中に納められる形で日常生活動作(activities of daily living;ADL)の獲得だけがなされ,自宅生活はパターン化した活動にとどまっている例,比較的機能が良いもしくは若年であるために介護保険が適応にならず必要なリハビリテーションの機会が制限されている例なども散見するようになった.
本稿では,患者の機能評価に基づく改善の可能性を見出し,生活向上や生活再建支援に必要な具体的行動変化につながる目標志向リハビリテーションとなるような外来リハビリテーション処方を検討してみたい.
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