義肢装具製作士の専門教育―ニューヨーク大学のカリキュラムの紹介

Professional Education in Prosthetics and Orthotics: the Explanation of Four Year Education Curriculum in the New York Univ.

　Ⅰ．はじめに

　身体障害者の総合的なリハビリテーションの必要性が高まってきたのは，特にわが国の高度経済成長にもとづく国民生活の向上とともに比例的に増加する産業・交通災害・公害，あるいはサリドマイド薬禍に代表される先天性奇形・欠損，さらには老年層の増加による成人病など，さまざまな原因により生ずる障害が単に当事者のみならず一般に認識されるようになったためと考えられる．とりわけ四肢切断者・麻痺患者のための補装具に関心が向けられるようになり，労災義肢センター（名古屋，労働事業団を母体とし昭和44年に発足），国立補装具研究所（国立身障センターの内部組織，昭和45年），さらには地方自治体による東京都補装具研究所（昭和46年），兵庫リハビリテーションセンター義肢開発科など一連の公立研究機関の設立をみた．これらの研究機関は，従来医師および補装具製作士の手にゆだねられていた義肢装具の研究・開発を，主に工学的および他の手法を用いて展開していこうとするものである．

　もちろんこれら公立研究機関の設立以前にもわが国では義肢装具の研究開発が行われてきた．たとえばサリドマイドによる両側上肢高位欠損～奇形児に対する電動義手（徳島大・東大・熊本大）や早稲田大学加藤研究室の筋電義手（ワセダハンド），さらには臨床的な立場からの義足部品の改良などがなされてきた．

　けれどもこれらの研究成果で多くの障害者に還元されるには数多くの問題―補装具の阻害因子―を解決しなければならないことが明らかになった．すなわち法的給付基準（身体障害者福祉法・児童福祉法，労働者災害補償法，国民年金法）の不統一および事務手続の複雑化，義肢装具部品の規格の欠除，開発製品の評価普及法が確立されていないこと，身障者を取扱う各種専門職，とりわけ補装具製作上の教育計画および資格制度がないこと，さらには身障者の多様な要求を満足させるだけの製品が，一般に行われている工業的生産規模からはるかに低いレベルで作らざるを得ず，したがって多量生産→低価格という方式が通用しないことなどがあげられる．これらの要因はお互いに深い関連をもっており，いずれも問題解消までには今後かなりの日時を要するものと思われる．

　なかでも切断者のためのリハビリテーション・チーム（切断クリニック）の重要なメンバーである義肢装具製作士の教育・資格問題は大変重要であり，至急に将来をみこした抜本的計画を立てることが期待される．リハビリテーション・チームにおける義肢装具製作士の役割・専門教育の必要性，ならびに海外諸国で行われている教育の具体例についてはすでに他の機会に述べているので¹⁾，この小論文では，世界ではじめて4年生の大学教育をはじめたアメリカのニューヨーク大学（N．Y．U．）義肢装具学科（1960年開設，1965年に第1回卒業生が出ている）のカリキュラムを紹介し，あわせて今後本邦においてリハ・チームの一員としてどのような資格教育制度を確立すべきかという方向性を追求してみたい．