編集後記

　理学療法ジャーナル第57巻第1号をお届けします．

　2024年4月に行われる，診療報酬，介護報酬，障害福祉サービス等報酬の同時改定，いわゆるトリプル改定の議論が各所で進んでいます．政府一般会計に占める社会保障関係費の割合は最も大きく，新型コロナウイルス感染症による経済損失もあいまって，社会保障関係費の増加抑制は待ったなしです．健康で医療や介護を必要としないことや，病気やけがをしても早期に在宅復帰や社会復帰する（納税者に戻る）ことができれば，結果的に医療・介護費用の増加を抑制することにつながることから，急性期病院での理学療法の重要性がますます高まっています．今後，急性期病院では365体制が確立し，理学療法士の働く場は本特集で挙げた救命救急集中治療室や小児集中治療室（pediatric intensive care unit：PICU）などにも拡大し，病棟の理学療法士フォーメーションは大きく変化していくことでしょう．早期退院，社会復帰のためには，術前理学療法（プレハビリテーション）も重要で，理学療法は後療法という時代は忘却の彼方となりました．