県立精神病院での作業療法―作業療法士の主体性に関連して

The Occupational Therapy Programs in the Prefectural Mental Hospitals: Role Identification to ward Occupational Therapist

　1．はじめに

　日本精神々経学会は，1年間にわたる実態調査を行い，第72回総会のシンポジウムで稲地が結果報告を行ったが¹⁾，50年6月に作業療法に関する理事会見解を発表した．その中に当面守るべき最小限の実践的基準として6項目をあげている⁷⁾．即ち①作業の目的は速かな退院と社会内の主体的生活の確立である．②OT参加への患者の自己決定．③生産的作業への適正な報酬．④使役作業の禁止．⑤「内職作業」の再検討．⑥院外作業へのコメントであった．