肺結核を診断したらどうするか―結核予防法に基づく流れ

結核患者の発生届けおよび登録（表1）

■発生届けおよび登録の必要性

　上記のCaseは時間的経過から，父親が感染源と考えられ，長女の発病の半年前の症状発現時に家族に感染したと考えられる．したがって，もし，2001年に届け出がなされておれば，保健福祉センター（都道府県の保健所にあたる）からの患者管理がなされ，治療が中断した時には，医療機関と連携して検討し，治療を再開して治癒していたかもしれない．そうすれば，その後の家族への感染・発病は防ぐことができたと思われる．

　全国で結核罹患率が毎年減少しており，単純に新規登録患者を内科医師数で割ると，平均して2年に一度しか結核患者を診断しないことになる．結核の治療経験がそれだけ少ないと，治療方針や副作用への対処も手探りにならざるを得ないであろう．しかし，患者発生届を出して，その後の医療費申請書が提出されれば，治療方針に関しては結核診査協議会から必要な助言が得られ，保健所と医療機関が連携した患者管理がなされる．さらに患者家族などの濃厚接触者に対して健診が実施され，患者発見や感染者に対する化学予防が適用され，二次感染による発病を予防できる．