今月の臨床 早産の予知・予防の新たな展開
わが国における早産の動向
大場 智洋
1
,
関沢 明彦
1
1昭和大学医学部産婦人科学講座
pp.274-279
発行日 2015年4月10日
Published Date 2015/4/10
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1409208231
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●本邦の周産期死亡率は低下しているが,早産率は最近の10年間で変化はなく,全国的に慢性的なNICU病床不足が持続している.
●早産率が低下しない要因として,高年出産や生殖補助医療の増加に伴い,早産リスクの高い症例が増加していることが考えられる.
●早産を減少させるために,産婦人科医は挙児希望のある婦人に対し,妊娠・出産までを視野に入れた管理をこころがける必要がある.
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