進みつつある子宮頸がんワクチンの普及と今後の展望

はじめに

　子宮頸がん予防のためのヒトパピローマウイルス（human papillomavirus : HPV）ワクチンとして，2価ワクチン（HPV2，サーバリックス^®）が2009年11月に，4価HPVワクチン（HPV4，ガーダシル^®）が2011年7月にわが国で承認された．産婦人科診療ガイドライン─婦人科外来編では，10～14歳の少女が最優先に推奨され（推奨レベルA），次に推奨されるのが26歳までの女性で（推奨レベルA），45歳までの女性にも推奨する価値がある（推奨レベルB）としている．

　2010年11月からは公費助成（平成22，23年度ワクチン接種緊急促進事業 : 表1）が始まり，多くの地域では中一から高一を対象に開始されており（2011年9月末までは高二も），2011年10月末で接種率は50％以上となったとされている．平成24年度以降の継続が期待されていたが，2011年12月に継続が決定された．

　HPVでは約15の型（16，18，31，33，35，39，45，51，52，56，58，59，68型など）が，発がん性HPVとして知られ，子宮頸癌で最も高頻度（約50％）に検出されるのはHPV-16であり，次いで約20％がHPV-18である．子宮頸癌の原因とはならないHPVとしては，尖圭コンジローマの原因であるHPV-6，HPV-11がある．HPV2（2価ワクチン）はHPV-16／18，HPV4（4価ワクチン）はHPV-6／11／16／18のウイルス様粒子（virus-like particle : VLP）を含有している．

　臨床試験で予防が確認されたのは，HPV-16／18の持続感染と癌直前の前がん病変であるCIN2／3, AIS発生についてであり，未感染者には100％近い効果がある^{1, 2）}．臨床治験では16～25歳を対象としているが，一般診療で同年代にワクチンを接種する場合に100％近い効果があると誤解してはならない．ワクチン接種前にHPV-16やHPV-18に感染している場合には効果はない．