特集にあたって

　総務省消防庁が毎年報告している「救急・救助の現況」¹⁾を見ると，救急自動車によって搬送される人員のうち高齢者が占める割合は，その年の高齢化率の2.1〜2.2倍で推移していることが分かる。2017年の実績でも，救急搬送人員5,736,086人のうち65歳以上高齢者が占める割合は58.8%であり，この数値はその年の高齢化率(27.7%)の2.1倍であった。仮にこの倍率が一定であると仮定すると，救急搬送人員における高齢者の割合は2020年には60%，2030年に65%，2060年には80%を超えるものと推計される(図)。

　一般の救急医療機関を受診する高齢者のうち，認知症を有する高齢者の出現頻度は定かではない。筆者らが2007年に一指定都市の救命救急センターで実施した調査²⁾によれば，1か月間に救命救急センターを受診した65歳以上高齢者307人のうち，約3割に認知症の併存が疑われた。この数値を一般化することはできないが，わが国の65歳以上高齢者における認知症有病率が2012年の時点で約15%と推計されている³⁾ことを考慮すると，救急搬送される65歳以上高齢者における認知症有病率は，その倍程度と見積もることができるかもしれない。