職場のメンタルヘルス―その歴史と今日的問題

Occupational Mental Health in Japan: Its history and current issues

はじめに

　職場のメンタルヘルスが，かつてないほどの関心を幅広い方面から集めている。新聞や雑誌などの特集記事は後を絶たず，現状を知るために有用な大規模調査の結果も報告されている。

　例えば，2002年全国1,800人を対象として行われたNHKの「日本人のストレス実態調査」の結果報告では，勤労者の主なストレス要因として「仕事の多忙さ」「先の見通しが立たないこと」「老後の生活への経済的な不安」などがあげられている⁸¹⁾。2003年の労働組合を対象とした調査では，241組合の67.2％で組合員の「心の病気」の増加傾向がみられ，63.5％に1か月以上の「心の病気」の休業者がいることが明らかになっている⁹⁶⁾。労働者健康状況調査は，5年ごとに厚生労働省が実施している大規模な全国調査で，約12,000事業所（事業所調査），16,000人の勤労者（労働者調査）を対象としている。2002年度の調査結果では，仕事，職業生活に「強い不安，悩み，ストレスがある」勤労者は61.5％（1997年62.8％，1992年57.3％）であり，こうした現状に対して，メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所は，23.5％（1997年26.5％，1992年22.7％）となっている。ただし，その内容を見ると，相談対応，教育などを実施している割合は大幅に増大しており，実質的な取組みは進んでいると解釈できる⁸⁶⁾。

　本稿では，この主題に関して，過去の流れをごく大まかに振り返りながら，今日的問題および今後の課題を論じたい。